投資顧問(助言)会社の登録・申込み方法｜投資顧問比較ナビ

無料登録ができる投資助言サービスの特徴は、「お試し登録・お試し利用」といった費用や料金をかける事無く無料の助言サービスが利用できること。一方、有料登録の投資助言サービスは、投資顧問契約の締結(申込み)と同じタイミングで会員登録や契約プランの選択、支払い方法の決定などを行なうことが大きな特徴で、それぞれの登録方法の違いです。

どちらかの一方の登録方法が優れているというわけではありませんが、投資助言会社のサービスをどのように活用するか？といった利用者(投資家)側の目的や必要性によって適した登録方法の選択は大きく異なります。

このページでは、投資助言サービスの登録方法や費用・料金の違い、フリーアドレスで登録できる投資助言会社の特徴や会員特典の有効活用方法などをご紹介します。また、退会方法やクーリングオフなど、契約の解除時のことも解説しますので、投資アドバイザー選びの参考にしてください。

投資助言会社の登録に必要な会員情報と費用や料金

投資助言会社の申込み・登録には「無料登録」と「有料登録」の２種類の登録方法があるとご説明しましたが、登録時に契約プランの申込みから料金の支払いまで進める有料登録のパターンをご紹介します。

「投資顧問(助言)会社の費用・料金」でもお伝えしましたが、投資助言会社の費用を大きく分けると「入会金」「固定会費」「成功報酬」「従量課金」の４種類に分けることができます。この投資助言の費用のうち、入会金と固定会費を登録(申込み)と同じタイミングで行う必要があるのが有料登録です。

この有料登録を採用している投資助言会社の場合、登録時に「氏名」「住所」「連絡先(電話番号)」「メールアドレス」といった申込者を特定する個人情報の入力項目が多くケースがあり、また同時に、契約締結前交付書面に記載された契約プラン(契約コース)の申込みを行う必要があります。

有料登録の投資助言サービスの入会金・会費の料金相場は「３千円～４万円前後」ですが、投資助言会社によって契約プランの種類、料金形態が違うため、登録・申込み前には契約締結前交付書面をしっかりと確認する必要があります。

フリーメールアドレスで無料お試し登録・お試し利用ができる投資助言サービス

「無料登録」ができる投資助言サービスの特徴は、お試し登録やお試し利用といった、会員限定の「無料投資情報サービス」と契約締結前交付書面に記載された「有料の助言契約プラン」の両方を提供していることです。

この無料登録が可能な投資助言会社の多くは、「フリーメールアドレス」と呼ばれるYahoo!メールやG-mailといった無料のメールアカウントで登録が可能で、氏名や住所、その他個人情報の入力を必要とせずに多くの投資情報を利用できる投資家にメリットの高い登録方法です。

フリーメールとは？

フリーメールとは、大手ポータルサイトや検索エンジンサービス(Yahoo!やGoogle)が無料で提供しているE-mail(Webメール)サービスです。フリーメールの多くは簡単な登録手順ですぐに自由なアドレスを取得でき、インターネットに接続している環境であれば、メールの送受信やメールフォルダの管理などがいつでもどこでも可能な便利な通信手段です。

他にも無料登録・無料利用ができる投資助言サービスの多くは、「銘柄相談・診断」や「無料の注目銘柄・推奨銘柄の配信」「市況コラム・投資情報の配信」といった会員限定の投資情報サービスなど、多数の特典を提供しています。

無料の会員特典でお得にムダ無い投資助言サービスの有効活用

株式投資をはじめたばかりの初心者の方や、日常の合間で有益な投資情報を手軽に集めたいサラリーマンやＯＬ、主婦の方にオススメしたいのが、この投資助言サービスの無料情報です。

一般的な投資助言会社の情報配信は、ブログやメールマガジンといった方法で、会員向け、または非会員でも見えるように日経平均株価の見通しや注目銘柄の情報を配信するなど行っています。株初心者の方であれば、それだけでも知識や技術を学ぶ優れた情報といえますが、投資助言会社の中には、投資情報の配信だけでなく個別銘柄の推奨や銘柄診断など、投資助言サービスを無料で提供するところもあるのです。

投資助言会社に在籍するアナリストや運営スタイルによってさまざまですが、無料の投資助言サービスは「銘柄相談・診断」「相場・市場コラム」「注目銘柄・推奨銘柄」「スクリーニングサービス」の大きく４つの投資情報を利用できます。

無料の投資助言サービスを提供する投資顧問の多くは、先ほどご紹介したフリーメールアドレスを使ってお試し登録・利用ができるので、費用やお金をかけることなく自分の投資スタイルに合った投資情報を簡単に効率的に集めることができるのです。投資顧問比較ナビでは、投資助言会社ごとの無料助言サービスの特徴や比較ランキングなどもご紹介していますので、こちらも是非活用してあなたに合った投資顧問をみつけてください。

投資助言会社の退会方法とクーリングオフ

これまで投資顧問会社の登録方法や種類、無料登録ができる助言サービスの特徴などをご紹介してきましたが、最後は投資助言会社の退会方法とクーリングオフについてです。

投資助言サービスに限ることではないですが、「思っていたサービスと違った。」「もっと自分に合ったサービスが見つかった。」ということは必ずあります。投資助言会社の場合、「メールマガジンの配信停止」「助言サービスの退会」「投資顧問契約の解約」といった方法で退会することができます。また、「投資顧問(助言)会社の契約内容」でご紹介しましたが、投資顧問契約は１０日以内のクーリングオフが適用されます。

退会・解約の意思を伝える方法は、投資助言会社によってさまざまですので、契約締結前交付書面や良くある質問(Ｑ＆Ａ)などに詳しく記載されています。ほとんどのケースは、サポート窓口に電話やメール連絡をすることでスムーズに解約手続きを行ってくれます。

投資助言会社のサービスをはじめて利用する方からは、「投資顧問は登録費や年会費を支払う必要がある。」「投資助言会社は情報料や利用料が高い。」といった助言サービスの大きな誤解をよく耳にします。アナタの投資スタイルや投資資金に応じた投資助言会社に登録・利用することで、投資リスクや費用面のコストを軽減でき、投資家の方が抱える精神的な負担を軽減することもできるのです。

投資助言サービスに申込み・登録をする際は、アナタが必要としている投資情報は何なのか？投資助言会社を利用することでどのようなサービスが受けられるのか？しっかりと確認した上で、より良い投資アドバイザーを有効活用してください。