よくあるご質問・FAQ｜兜町大学教授の教え

1. Ｑ

   メールアドレスを変更したいのですが、どうしたらよいでしょうか？

2. Ｑ

   ログインパスワードを変更したいのですが、どうしたらよいでしょうか？

3. Ｑ

   ログインＩＤを忘れたときは、どうしたらよいでしょうか？

4. Ｑ

   ログインパスワードを忘れたときは、どうしたらよいでしょうか？

5. Ｑ

   住所、電話番号などの登録事項に変更があったときは、どうしたらよいでしょうか？

6. Ｑ

   契約期限が切れたのですが、更新を希望するときはどうしたらよいでしょうか？

7. Ｑ

   現在、準塾生として登録していますが、更新を機に本塾生になりたいときはどうしたらよいでしょうか？

8. Ｑ

   入塾したいときは、どうしたらよいでしょうか？

9. Ｑ

   本塾生と準塾生の違いは何でしょうか？

10. Ｑ

    ログインできないのですが、どうしたらよいでしょうか？

11. Ｑ

    手書きチャートのためのリストをダウンロードしたいのですが、どうしたらよいでしょうか？

12. Ｑ

    メールマガジンを購読したい、バックナンバーが見たいときはどうしたらよいでしょうか？

13. Ｑ

    「１株純資産」とは「一株当たり株主資本」と同意語なのでしょうか？また、「自己資本比率」とは「株主資本比率」と同意語なのでしょうか？

14. Ｑ

    株式に投資する場合、原則として1銘柄だけで構わないのでしょうか？他の本には、複数銘柄に分散投資したほうがリスク軽減には有効と書かれていました。 分散投資に対するお考えをご教授願えたらと思います。

15. Ｑ

    投資判断に使用する、ＢＰＳ、ＰＢＲ、自己資本比率は「単独決算」の値と「連結決算」の値のいずれを使用するのでしょうか？

16. Ｑ

    先生の投資法はバリューが基本でありますが、最近はこのバリュー投資もかなりメジャーになっており、バリュー株もかなり少なくなっていると思われますが、その辺りはいかがなんでしょうか？

17. Ｑ

    先月から株式投資に興味をもったのですが経済、投資、金融関係で勉強になるお奨めの本がありましたら教えてください。

18. Ｑ

    世間で噂になっている東京での直下型大地震といったようなことが起きた場合、保有株は即売りか、じっと待つのか、どちらでしょう？

19. Ｑ

    経常利益は増益であるのに、減損処理等によって一時的に最終損益が赤字に転落してしまう場合があると思います。このような場合の株価予想はどのように考えていけばよいのでしょうか?

20. Ｑ

    過去10年度分のデータを収集するのは難しいと思いますが、手段はあるのでしょうか。

21. Ｑ

    10年以上先を見るなら、中国の株は買うべきでしょうか？

22. Ｑ

    先進国の中産階級より下に未来はあるのでしょうか？ボーダーレス化により中国、インドを始めとした国々の貨幣価値の差が、アメリカや日本の国民の仕事を奪っていることは明白です。こういう場合、国民は自己防衛にやっきになっているところでしょう。昨今、仕事はフリーターしかない、人や下請けのリストラで自殺者の増加も目立ちますが、「失われた10年」以降の時代の人は、気の毒に感じます。

23. Ｑ

    「13週移動平均線の微分係数が－から＋に転じるとき」というのを発見するには、どうしたらいいのでしょうか。

24. Ｑ

    「現物空売り」をするのは、どのような時ですか？そして、現物空売りを仕掛けた時の買戻しのタイミングは、どのようにして見定めたらいいのですか？何かいい目安になるものがあるようでしたら教えていただけるとありがたいですが。

25. Ｑ

    PBRが0.5倍以下の株価を買い値とするとありますが、日本株全体が高い時期は、推奨銘柄一覧の銘柄で、PBRが0.5倍以下のものが少ないです。そのような相場の時には、買い場はあるのでしょうか。

26. Ｑ

    Prof.サカキ式投資法では、銘柄選択基準の１つに「BPS が1,500円以上」というのがありますが、BPSを銘柄選択基準に用いる理由を教えてください。BPSは、発行済株式数や株式分割によって簡単に変わってしまうので、銘柄選択の基準には必ずしも適さないとも考えられるのですが、いかがでしょうか？

27. Ｑ

    Prof.サカキ式投資法の個別ケース分析に関する質問です。データ入力についてのルールについてです。たとえば、ある企業の決算期を３月末とした場合で、2007年、2008年、2009年、2010年（予）にデータ入力する場合、それぞれの年度は、決算期ととらえ2007年３月末、2008年３月末、2009年３月末、2010年３月末（予）と理解し、その決算数値に基ずいてBPS、EPS、自己資本比率をそれぞれの年度に入力していく、ということでよいのでしょうか？

28. Ｑ

    また、個別ケース分析の高値、安値のデータについても、たとえば2009年(３月決算)のデータには、2008年４月１日～2009年３月末までの株価データを入力していくのがよいのでしょうか？

29. Ｑ

    個別ケース分析で、高値・安値の取り方はどのようにしたらいいのでしょう？

30. Ｑ

    チャートは週足を基本とするのに対して、株価データを記録する際には日足で四本値と出来高を記録するということには、何か意図があるのでしょうか。

31. Ｑ

    「株式投資必勝ゼミ」にある「その時点の東証１部の市場の平均PBRの値」はどこを見ればわかりますか？

32. Ｑ

    先生の投資法はバリューが基本でありますが、最近はこのバリュー投資もかなりメジャーになっており、バリュー株もかなり少なくなっていると思われますが、いかがでしょうか？

33. Ｑ

    ホームページにアクセスして、個別ケース分析表をダウンロードしました。過去のBPS・EPS・高値・安値を入力したいので、先生が使用しているサイトを教えていただきたいのですが。

34. Ｑ

    過去10年度分のデータを収集するのは難しいと思いますが、手段はあるのでしょうか。

35. Ｑ

    大証単独上場銘柄や東証２部銘柄を投資対象から外す理由は何ですか？

36. Ｑ

    高値と安値の予想PBRの算出法をご教授願えれば幸いです。

37. Ｑ

    先生の投資法での買い時、売り時に関連しての質問ですが、市場全体のトレンドとか、市場全体の株価の位置などは考慮しなくてよいのでしょうか、考慮するとすれば、どのようなにとらえればよろしいのでしょうか。

38. Ｑ

    先生のこの著書の中で 「株価 ＝ BPS ＋ ΣEPS'」と記載がありました。「EPS'の総計」って具体的に何ですか？

39. Ｑ

    浮動株比率は参照しないのですか？

1. Ｑ

   メールアドレスを変更したいのですが、どうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   以下の３点をご記入の上、メールのタイトルを「メールアドレスの変更」とし、当塾までメールにて（sakaki@prof-sakaki.com）ご連絡ください。

   変更手続完了後、その旨をお知らせいたします。

   1. 塾生かどうか（塾生の方はお名前（必須）も）
   2. 旧アドレス
   3. ③新アドレス

   また、塾生の方からご連絡をいただいた場合、ご登録のアドレスの変更と同時に無料メルマガの配信先も変更になります。

1. Ｑ

   ログインパスワードを変更したいのですが、どうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   以下の３点をご記入の上、メールのタイトルを「ログインパスワードの変更希望」とし、当塾までメールにて（sakaki@prof-sakaki.com）ご連絡ください。
   ログインパスワードの変更手続き完了後、その旨お知らせいたします。

   また、新しいパスワードは、半角英数文字で８文字でお知らせください。

   1. お名前
   2. ご登録アドレス
   3. 新パスワード

1. Ｑ

   ログインＩＤを忘れたときは、どうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   以下の３点をご記入の上、当塾までメールにてご連絡ください。
   確認の上、お知らせいたします。

   1. お名前
   2. ご登録アドレスまたはパスワード
   3. 生年月日

1. Ｑ

   ログインパスワードを忘れたときは、どうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   以下の３点をご記入の上、当塾までメールにてご連絡ください。
   確認の上、お知らせいたします。

   1. お名前
   2. 登録アドレス
   3. 生年月日

1. Ｑ

   住所、電話番号などの登録事項に変更があったときは、どうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   以下の３点をご記入の上、メールのタイトルを「登録事項の変更希望」とし、当塾までメールにてご連絡ください。
   登録変更手続完了後、その旨をお知らせいたします。

   1. お名前
   2. 変更があったものの旧の内容
   3. 新規の内容

1. Ｑ

   契約期限が切れたのですが、更新を希望するときはどうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   当塾までメールにてご連絡ください。
   別途、ご案内いたします。

   その際、ホームページから再登録（ご入塾の手続き）はしないでいただきますようお願いします。
   同一の内容でのご登録（ご入塾手続き）ができないようになっております。

1. Ｑ

   現在、準塾生として登録していますが、更新を機に本塾生になりたいときはどうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   当塾までメールにてご連絡ください。別途、ご案内いたします。

1. Ｑ

   入塾したいときは、どうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   「入塾説明（リンク）」をお読みいただいた上で、「入塾申請」からご希望のコースでのご入塾の手続きをしてください。

1. Ｑ

   本塾生と準塾生の違いは何でしょうか？

2. Ａ

   本塾生に提供される「推奨銘柄情報」 (および、それに関する「フォロー情報」)が準塾生にはありません。
   本塾生と準塾生の主な違いは、この推奨銘柄情報の有無と、スクリーニングツール機能の有無、国際優良銘柄や安定配当銘柄の「安値のメド」や「高値のメド」の情報の有無です。

   （国際有料銘柄・安定配当銘柄の一覧表は準塾生もご覧いただけますが、当面の「安値のメド（買い値のメド）」や「高値のメド（売り値のメド）」の情報がありません。）

   また、財務優良銘柄の「底値発見リスト」も本塾生のみのコンテンツです。
   詳しくはこちら（「有料コンテンツ一覧表」へリンク）をご覧ください。
   http://www.prof-sakaki.com/zemi/contents_toll.html

1. Ｑ

   ログインできないのですが、どうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   ログインＩＤやログインパスワードを入力する際に、大文字や小文字、半角・全角の区別をご確認ください。

   また、Caps LockがONになっていないか、スペースが入っていないかをご確認の上、再度ログインを実行してみてください。
   それでも解決しない場合には、お名前とログインＩＤ、ログインパスワードをご記入の上、当塾までその旨をお知らせください。

1. Ｑ

   手書きチャートのためのリストをダウンロードしたいのですが、どうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   こちらのページ（「無料コンテンツのページ」へリンク）からダウンロードしてください。
   http://www.prof-sakaki.com/zemi/contents_free.html

1. Ｑ

   メールマガジンを購読したい、バックナンバーが見たいときはどうしたらよいでしょうか？

2. Ａ

   無料メルマガを希望される方は、メールのタイトルを「無料メルマガ希望」として、榊原の著書などの感想(読んだ部分までの感想でも結構です)を簡単にご記入の上、sakaki@prof-sakaki.comまでご送付ください。

1. Ｑ

   「１株純資産」とは「一株当たり株主資本」と同意語なのでしょうか？また、「自己資本比率」とは「株主資本比率」と同意語なのでしょうか？

2. Ａ

   おっしゃりとおり、「１株純資産」は「１株当たり株主資本」と同意語で、「自己資本比率」は「株主資本比率」と同意語です。
   2006年５月からは、貸借対照表の表記上の用語が変わりましたので、 会計学上、これらは厳密には異なることとなったのですが、株式投資では、現在も同意語として用いられているようです。

1. Ｑ

   株式に投資する場合、原則として1銘柄だけで構わないのでしょうか？他の本には、複数銘柄に分散投資したほうがリスク軽減には有効と書かれていました。 分散投資に対するお考えをご教授願えたらと思います。

2. Ａ

   おっしゃるとおり、多くの本には、複数銘柄に分散投資したほうがリスク軽減には有効であると書かれています。
   しかし、10年前にウォール街を席巻した天才「少年」投資家のマット・セト氏は、15歳にして、その著書でこう言い切っています。

   「分散投資は負け犬の言い訳。」

   これを最初に読んだときには、身の毛もよだつような名言であると思いました。
   また、ジョージ・ソロス氏も、いけるとみるや、徹底的に１つの投資対象に注力することで知られています。
   総じて言えることは、分散投資は、たしかにリスク回避(リスク分散)のためにはいいのでしょうが、分散投資しない方が、リターンも大きいようです。

   というわけで、基本的には、私は「分散投資反対派」なのです。
   自信をもって１つの銘柄に投資していれば、大丈夫なはずですし、投資する銘柄数が６銘柄以上になると、なかなか目が行き届にくくなりがちです。
   それに、さらに言えば、本当に分散投資をする、というのであれば、日本株の中で、鉄鋼株と不動産株と機械株といったように、業種を分散させても、あまり意味はないのです。
   外国株や国内外の不動産・為替・金などへの分散投資をして、初めて「分散投資」と言えるのではないでしょうか。

   しかし一方で、拙著にありますように、簡潔な基準を基に投資をするということは、投資対象の企業に関する企業研究を徹底的に行うわけではないので、たしかに、あまり多額な資金を一点に投下するのは、怖くないと言えばウソになります。
   ですから、１銘柄への初期投資額は1,500万円くらいまで（最大でも3,000万円くらいまで）かな、とは思います。
   逆に言えば、１銘柄に対して3,000万円くらいまでは投じ込んでも大丈夫ではないか、とも思うのです。

   資金がそれ以上ならば、銘柄を分けた方が、気分的に楽だろうとは思います。（これは、まさに「気分的なもの」だけですが。）
   最終的に１億円を超える金額を運用する場合には、どうしても４～５銘柄には分散投資しないといけないかもしれないですね。

   そして、何よりも、「私流の分散投資」は、「ナンピン資金を確保しておくこと」だと思っています。資金を分散させて、「下がった時にも買う」ことができれば、それが最大の「リスク分散」になると思うのです。
   重要な論題の割には簡単ですが、以上です。

1. Ｑ

   投資判断に使用する、ＢＰＳ、ＰＢＲ、自己資本比率は「単独決算」の値と「連結決算」の値のいずれを使用するのでしょうか？

2. Ａ

   投資判断に使用する、ＢＰＳ、ＰＢＲ、自己資本比率は全て「連結決算」の値のを使用します。
   1998年の、いわゆる「会計ビッグバン」以来、会計情報は「連結決算」中心になりました。

1. Ｑ

   先生の投資法はバリューが基本でありますが、最近はこのバリュー投資もかなりメジャーになっており、バリュー株もかなり少なくなっていると思われますが、その辺りはいかがなんでしょうか？

2. Ａ

   よくあるご質問です。
   講演会などでよく訊かれ、その都度、お答えしています。

   まず単刀直入に申しまして、バリュー投資がメジャーになり、バリュー株が少なくなっていると、よく言われますが、私はそうは思っておりません。
   と申しますのも、まずは、Prof-SAKAKI 式投資法による対象銘柄は増える傾向にあるのです。なぜなら、企業の内部留保(＝BPS)
   は、通常は増える傾向にありますし、自己資本比率も、通常はある程度充実させる方向にあるものです。ですから、母集合は、増えこそすれども、減りはしないのです。

   対象企業数は増える傾向にあり、現時点でも、対象企業総数は200社近くあります。
   それだけあれば、毎年必ず何社かは大幅な業績悪化を出しますから、株価が売り込まれ、売り込まれすぎたところでは買いのチャンスが生まれます。

   また、そうでなくても、投資チャンスとなるような株価の下落は、ほとんどの銘柄で、これからも毎年必ず起こります。
   ですから、「きちんと分析する」という姿勢を貫いていれば、これからもバリュー株はいくらでも発掘可能だと思うのです。

   これは、ただ単に「強気だ」というのではなく、もともと、「きちんと勉強して、熟練を積んでいけば」、バリュー株での運用はそんなに難しくないからなのです。
   チャートを開いて、ランダムにいくつかの対象銘柄の株価の動きを半年刻みくらいで見てみて下さい。
   30％くらいの株価の変動は、いくらでも起こっているでしょう？それをこれからも分析していくだけです。

1. Ｑ

   先月から株式投資に興味をもったのですが経済、投資、金融関係で勉強になるお奨めの本がありましたら教えてください。

2. Ａ

   まず、株式投資とは直接は関係ないのですが、是非お薦めの本があります。
   大ベストセラーとなった、「金持ち父さん　貧乏父さん」と、その第２巻「金持ち父さんのキャッシュフロー・クウォドラント」です。
   これらは、ファイナンシャル・インテリジェンスを身につけるための最高のバイブルです。（筑摩書房刊）

   そして、株式投資に関する本としては、ウォーレン・バフェットのものが良いでしょう。たとえば、
   「億万長者をめざすバフェットの銘柄選択術」　メアリー バフェット、デビッド クラーク　共著、井手 正介、中熊 靖和　共訳。（日本経済新聞社　刊）
   この本の翻訳者は、たまたまなのですが、私と同僚だった教授です。(井手正介教授)

   他にも、
   「バフェットからの手紙」　ローレンス・A・カニンガム　原著、増沢 浩一　翻訳。（パンローリング社　刊）
   「 新 賢明なる投資家 (上)」・「新 賢明なる投資家 (下)」　ベンジャミン・グレアム、ジェイソン・ツバイク　共著、増沢和美、新美美葉、塩野未佳　共訳。（パンローリング社　刊）
   「賢明なる投資家 - 割安株の見つけ方とバリュー投資を成功させる方法」　ベンジャミン・グレアム　著、増沢和美、新美美葉　共訳。（パンローリング社　刊）
   があります。

   また、ウォーレン・バフェットものとしては、他にも、「マンガ ウォーレン・バフェット　世界一おもしろい投資家の世界一もうかる成功のルール」（パンローリング社刊）があります。これは、マンガの本なので、とても面白いです。

   次の本も、ためになります。
   「天才少年投資家マット・セト108の法則」　マット セト　原著、三木 茂、堀之内 朗　共訳。（日本短波放送　刊）以上は、ほんの一例です。

1. Ｑ

   世間で噂になっている東京での直下型大地震といったようなことが起きた場合、保有株は即売りか、じっと待つのか、どちらでしょう？

2. Ａ

   基本的には狼狽売りはしません。被害の程度を確認して、ひどいようなら売ります。ひどくないのに売ってしまうと、「それが底」ということにもなりかねませんので。
   被害の程度がひどい場合は、最初に大きく下げてから、ジリジリとジリ貧になっていくでしょうから、売ります。
   が！　がしかし、です。

   ここからが大事なことなのですが、必ず「売り値より安いところで買い戻します」。
   これはまさに、講習会などでお話ししていることで、「株式投資　必勝ゼミ　第２講」に著した「現物空売り」の発想です。
   もともと、財務内容のイイものしか買っていないわけですからね。それが大きく下がったところは、イイものの大バーゲンですから、売りっぱなしは、禁物です。
   株式投資の真髄というのは、意外とシンプルです。

1. Ｑ

   経常利益は増益であるのに、減損処理等によって一時的に最終損益が赤字に転落してしまう場合があると思います。このような場合の株価予想はどのように考えていけばよいのでしょうか?

2. Ａ

   減損処理等によって一時的に最終損益が赤字に転落してしまうケースでは、多くの場合、それが公表された時に一時的に株価は安くなりますが、すぐに回復してしまうことも珍しくありません。
   ともすると、「アク抜け、好材料」のようになってしまって、公表直後から、むしろ株価が上がっていくケースもあるようです。
   ですので、あまり考慮に入れなくて良いというケースすらあるようです。
   いずれにせよ、プラスかマイナスかの判断は難しいところですが、平均的に見れば「中立」といったところかもしれません。

1. Ｑ

   過去10年度分のデータを収集するのは難しいと思いますが、手段はあるのでしょうか。

2. Ａ

   過去10年度分のデータを無料で収集するのは、公立の図書館や大学の図書館で有価証券報告書総攬を調べる、という方法がありますが、これ以外で無料で調べるのは難しいかもしれません。
   そこで、当サイトでは、本塾生様には、Prof. SAKAKI塾独自のスクリーニング・ツールをご提供しています。

   BPSの値と自己資本比率の数値を設定して、東証一部上場企業の中から、その数値に合致した企業を選別し、BPS・EPS・自己資本比率などの基本データを過去数年から10年度分にわたって収集することができるようになっています。

   なお、実際には、データは過去５年分でもよいと思います。過去５年分のデータについては、
   http://www.nomura.co.jp/market/stock/bs/index.html

   で、無料で調べることができます。(野村證券の決算短信のページです。)
   また、EDINETという政府系のHPで、有価証券報告書総覧の過去５年分を無料で閲覧することができます。
   http://info.edinet-fsa.go.jp/

1. Ｑ

   10年以上先を見るなら、中国の株は買うべきでしょうか？

2. Ａ

   答えはYESです。10年以上先を見るなら、中国の株は買うべきでしょう。
   しかし、中国株にも、ある一定の周期で、比較的大きな調整局面はあるでしょうし、為替も変動するでしょう（近い将来、元が変動相場に移行する時が来て、その時には、大きく揺れるでしょう）。

   また、制度整備がまだまだですから、そういった不安定要素があるうちは様子を観た方がいいかもしれません。
   ただし、中国は10年後には、アメリカを凌ぐ大国になっている可能性がありますし、戦後の日本を見ているかのような成長ぶりで、これはまだまだ続くでしょう。
   まだまだ続くと言える理由は、中国には膨大な人口があり、その全てが満たされるには、まだまだ当分かかるであろうからです。ですから、長期的な成長は間違いないと思います。

   結論としては、大きな調整局面・為替変動（元の変動相場への移行）・諸制度の整備を待って、買いを検討するといったところでしょう。

1. Ｑ

   先進国の中産階級より下に未来はあるのでしょうか？ボーダーレス化により中国、インドを始めとした国々の貨幣価値の差が、アメリカや日本の国民の仕事を奪っていることは明白です。こういう場合、国民は自己防衛にやっきになっているところでしょう。昨今、仕事はフリーターしかない、人や下請けのリストラで自殺者の増加も目立ちますが、「失われた10年」以降の時代の人は、気の毒に感じます。

2. Ａ

   まず、安い労働力のところに仕事が流れていくのは、善し悪しにかかわらず、「経済の宿命」だと思うのです。

   その昔(昭和30年代？)は、日本に仕事が流れてきましたし、今は中国や東南アジアに流れていきます。
   しかし、中国とて、いつしか賃金は上昇します。そうなれば、今度はカンボジアや南アフリカへと流れていくことでしょう。

   つまり、経済力が低い国 ＝ 賃金が安い国 ← 仕事流入
   ↓
   経済力が上昇する ＝ 賃金が高くなる → 仕事流出
   ということが起こるのは、不可避の宿命なのでしょう。

   この10年(いや、20年)で日本に起こったことは、経済の発展とボーダーレス化（ボーダーレス化は、主に、アメリカからの規制緩和の圧力とインターネットによる情報革命によって進展しました）によって、日本が「メガ・コンペティション（＝ 世界の『大競争時代』）」に参入を余儀なくされたということだと思っています。

   「メガ・コンペティション」は、一国の経済をどう変えるかというと、経済の原理を、能力主義を基盤にしたものに変貌させ、「優勝劣敗」を鮮明にします。

   さて、そんな中で、「中産階級より下に未来はあるのか？」を考えると、答えはYES ですが、ただし、「きちんと勉強し、自分を高め、適切な努力を続けること」という条件が付与されると思うのです。
   つまり、現在において中産階級であることは問題ではなく、近い将来に「知的上流階級」へと自らを変貌させていけるかどうかにかかっているのだろうと思います。

   また、自己責任の下で、適切なリスクを取って「投資」をすることも、いわゆる「中産階級」からの脱却には必須要件となるでしょう。
   国や企業が、個人の将来を約束してくれる時代は終わっていますから、いつまでも「親方日の丸、寄らば大樹」の発想を持っていては、未来は先すぼまりになってしまうでしょう。
   なお、この「投資」には、株式投資や不動産投資、金投資はもちろんのこと、「自分への投資（＝ 勉強と研鑽）」という広い概念の投資が含まれます。

   以上、すごく理想論的かつ教科書的なことを申し上げたかもしれませんが、「失われた10年」以降の時代の人は、もっと「自分を磨くことの重要性」に気づき、「夢」や「希望」を描いていくことが肝要なのではないでしょうか。
   （「夢」や「希望」を持てない時代といわれていますが、「自分はどうなりたいのか」を個々の人間がもっと真剣に考えれば、何かが見えてくるのではないかと常々思っております。）

1. Ｑ

   「13週移動平均線の微分係数が－から＋に転じるとき」というのを発見するには、どうしたらいいのでしょうか。

2. Ａ

   13週移動平均線の微分係数がマイナスからプラスに転じるというのは、「13週移動平均線の傾きが下向きから上向きに転じる」ということです。
   正確に言えば、今週末の株価が13週前の週末の株価を超えると、「13週移動平均線の傾きが下向きから上向きに転じる」ことになるのです。

   そして、「そういうタイミングの時に底値を確認できることが多い」のです。
   もちろん、必ずしもそのタイミングが底値になるとは限らず、それよりも幾分か前だったり、後だったりもしますが、総じて言えば、「13週移動平均線の傾きがマイナスからプラスに転じる時」が、「『底値圏』が確認されることが多い」というわけです。

   13週移動平均線の傾きが－からプラスに転じる時を検知するには、「エクセルでデータを計算して見つける」方法と「チャ－トを手で書いて発見する」方法がありますが、「チャートを手で書いて発見する」方法の方が有効です。

   チャートを手書きしていると、13週移動平均線を定規で書き込む際に、徐々に傾きが変わっていくのを手に取るように感じることができます。「もうすぐだな～。」ってな具合です。
   ただし、チャートには、いわゆる「だまし」というのがありますので、注意が必要です。

   この「だまし」とは、「13週移動平均線の傾きが－からプラス」に転じると見せかけて、株価が、また下がり始める現象をいいます。
   ですから、この「だまし」にハマるのを避けるためにも、PBRやEPSの変化率、５年来高値からの下落率などを参考にします。

   そして、13週移動平均線の傾きが－からプラスに転じる時も大切ですが、その前に、事前に個別ケース分析を行い、PBRやEPSの変化率などを勘案して、安値を予測しておきます。
   この両方(13週移動平均線と事前の安値予測)を用いて、妥当な買い値がいくらなのかを判断します。

1. Ｑ

   「現物空売り」をするのは、どのような時ですか？そして、現物空売りを仕掛けた時の買戻しのタイミングは、どのようにして見定めたらいいのですか？何かいい目安になるものがあるようでしたら教えていただけるとありがたいですが。

2. Ａ

   まず、「現物空売りをするのは、どのような時か？」ですが、これは、ズバリ、「持っている株の株価が、明らかに下がる！と考えた時」です。
   ただし、あまり大きな値幅でやろうとすると、買い戻せずに、かえって失敗しますし、逆に、あまり小さな値幅でやろうとすると、デイトレみたいになってしまうので、それもイマイチです。
   ですから、現物空売りをするのは、あくまでも、「１～２割は下がることが明確に予測される場合」に限られるでしょう。

   つまり、現物空売りをするのは、

   1. 明確な悪材料が飛び出し、
   2. 売り値から１割以上の下げを確信した場合で、

   です。

   そして、「現物空売りを仕掛けた時の買戻しのタイミングはどこで見定めたらいいのか？」ですが、これは、何らかの目安があるのではなく、「明確な悪材料を織り込んで個別ケース分析をし直して、それで得られた新しい「買い値」（＝「弱気」を前提として求めた買い値）で買い戻します。

1. Ｑ

   PBRが0.5倍以下の株価を買い値とするとありますが、日本株全体が高い時期は、推奨銘柄一覧の銘柄で、PBRが0.5倍以下のものが少ないです。そのような相場の時には、買い場はあるのでしょうか。

2. Ａ

   「PBRデフレータ」(拙著『株式投資　必勝ゼミ』を参照)を用いて、その時点の日経平均の値に当てはめますと、底値PBRの予想値を、その時の相場に合わせて修正して求めることができます。
   また、「個別ケース分析」を行うことで、PBRが0.5倍以上のものでも買いチャンスとなっているものを発見することはできます。

1. Ｑ

   Prof.サカキ式投資法では、銘柄選択基準の１つに「BPS が1,500円以上」というのがありますが、BPSを銘柄選択基準に用いる理由を教えてください。BPSは、発行済株式数や株式分割によって簡単に変わってしまうので、銘柄選択の基準には必ずしも適さないとも考えられるのですが、いかがでしょうか？

2. Ａ

   BPSに限らず、全ての指標は変化します。ですから、変わってしまうから不適当ということにはならないでしょう。
   そして、BPSが大切である理由は、それが「１株当たりの企業価値」を表しているからです。

   また、BPSは「株主の出資額」と企業の「内部留保」の合計額を表しています。つまり、企業が「１株の中に貯金している額」がいくらあるかを示しています。
   これが大きければ大きいほど、その企業は真面目で安全なのです。

   さらには、「内部留保」は金額ベースで見るのではなく、「１株当たり」で見なければなりません。金額だけが、やたらに大きくても、株主が問題にすべきなのは、「１株当たりをいくらで買うか」だからです。
   また、BPSは株式分割によって簡単に変わってしまうのですが、「１株当たりの企業価値をある程度高い数値で維持している会社である」ということが重要なのです。

1. Ｑ

   Prof.サカキ式投資法の個別ケース分析に関する質問です。データ入力についてのルールについてです。たとえば、ある企業の決算期を３月末とした場合で、2007年、2008年、2009年、2010年（予）にデータ入力する場合、それぞれの年度は、決算期ととらえ2007年３月末、2008年３月末、2009年３月末、2010年３月末（予）と理解し、その決算数値に基ずいてBPS、EPS、自己資本比率をそれぞれの年度に入力していく、ということでよいのでしょうか？

2. Ａ

   そのとおりです。

1. Ｑ

   また、個別ケース分析の高値、安値のデータについても、たとえば2009年(３月決算)のデータには、2008年４月１日～2009年３月末までの株価データを入力していくのがよいのでしょうか？

2. Ａ

   本来は、このように年度対応にすべきです。しかし実際は、株価データについては、暦年で記録することとしています。

   すなわち、たとえば2009年(３月決算)の欄には、2009年１月１日～2009年12月末日までの株価データを入力していくように作っています。
   これは正確ではないのですが、このようにした最大の理由は、「わかりやすさ」です。
   暦どおりの方が楽で、わかりやすいからです。

   そこで、正確にはどうなるのかと言いますと、2009年３月期のデータは、2009年の５月中旬頃に公表されます。
   本来は、株価はそれを織り込んでいきますので、そう考えますと、
   「2009年３月期(2009年５月中旬公表)だったら2009年5月中旬～2010年5月上旬までの株価データを入力していく」
   ということになります。

   しかし、現実はどうなのかと言いますと、「株価には先見性がある」と言われており、不思議なことに、企業業績や企業財務・その他の材料(＝株価を上下させる事由)を半年程度、先詠みすると言われているのです。
   これは、インサイダー情報とか、そういった違法なものによるのではなく、すべからく株価には、そういった「先見性の性質」があるのです。

   そうしますと、「先見性」の度合いを、たとえば「半年」としますと、
   「2009年３月期(2009年５月中旬公表)だったら、2008年11月中旬～2009年11月上旬までの株価データを入力していく」
   ということになります。

   しかし、「先見性」の度合いは「半年」とは限りませんし、ここで上述しました「わかりやすさ」を優先して、
   「2009年(３月決算)の欄には、2009年１月１日～2009年12月末日までの株価データを入力していく」
   というようにして作成することにしたのです。

   さて、しかし、こうしてみると、３月決算～６月決算くらいまでのものは、このような理由で、暦どおりに作成すればいいということになるとしましても、それ以外の決算期の企業のものは、やはり少しズレることになります。

   たとえば、12月決算のものですと、2009年12月決算分は2010年２月中旬頃に公表されますので、その半年前としても、2009年分は2009年８月中旬～2010年８月上旬までの株価データを入力しなければならない、ということになり、暦通りに入力するのとは８ヶ月もズレてしまいます。
   しかし、やはり、こういうケースも含めて、原則的に「暦どおり」としました。そうした理由は、このケース分析は、あくまでも「メドを見つけるもの」だからです。

   将来の株価のことですから、やはり完璧に正確な予測をするのは不可能でしょう。
   しかし、概算的な高値・安値は、この手法で予測できます。
   そして、この予測は、どうしても「概算」ですので、入力についても、作成時の「わかりやすさ」を優先して、暦どおりとしたのです。

   以上をまとめますと、
   「高値・安値の入力は暦どおり。」その理由は、

   1. 「わかりやすさ」を優先したため
   2. あくまでも「メドを見つけるもの」だから

   です。

1. Ｑ

   個別ケース分析で、高値・安値の取り方はどのようにしたらいいのでしょう？

2. Ａ

   個別ケース分析における高値・安値の取り方について、秘策がございます。
   私も、当サイトの講習会「進化する頭脳」の受講生様から教えていただいたのですが、とても便利なスグレモノのサイトがあります。

   「NIKKEI NET」の「マネー＆マーケット　株価サーチ」です。
   http://company.nikkei.co.jp/index.aspx

   ここに銘柄番号を入れ、出てきたページの中程にある「週初来・月初来高安、年間高安（過去10年）」をクリックするのです。
   ただし、これをそのまま使うのではなく、チャートを見て、あまり利用価値のないもの(例えば、比較的高い安値など)は排除したり、利用価値のあるもの(例えば、Prof. SAKAKI 式投資法の買い値を満たしている安値など)は付け加えたりする必要はあります。
   それでも、このページのデータは基礎データとして使いやすいものであると思います。

1. Ｑ

   チャートは週足を基本とするのに対して、株価データを記録する際には日足で四本値と出来高を記録するということには、何か意図があるのでしょうか。

2. Ａ

   四本値を日足とするのは、四本値を取るのが、チャートを手で書くためだけではないからです。
   株価の値動きの特性を見るには、データベースとして日足で四本値を取っておくのが、やはり効果的だからです。

   長期保有を前提とはしていますが、それでも、「いざ、買う (or 売る)」という時に、過去の日足の株価推移は、大変参考になります。

1. Ｑ

   「株式投資必勝ゼミ」にある「その時点の東証１部の市場の平均PBRの値」はどこを見ればわかりますか？

2. Ａ

   便利なページがあります。
   http://markets.nikkei.co.jp/kokunai/japanidx.cfm
   この頁の「東証１部全銘柄」をご覧下さい。

1. Ｑ

   先生の投資法はバリューが基本でありますが、最近はこのバリュー投資もかなりメジャーになっており、バリュー株もかなり少なくなっていると思われますが、いかがでしょうか？

2. Ａ

   このご質問は、2006年頃によくあったご質問です。講演会などでよく訊かれ、その都度、お答えしています。
   まず単刀直入に申しまして、バリュー投資がメジャーになり、バリュー株が少なくなっていると、よく言われますが、私はそうは思っておりません。

   と申しますのも、まずは、Prof.サカキ式投資法による対象銘柄は増える傾向にあるのです。
   なぜなら、企業の内部留保(＝BPS)は、通常は増える傾向にありますし、自己資本比率も、通常はある程度充実させる方向にあるものです。
   ですから、母集合は、増えこそすれども、減りはしないのですね。

   そして、対象企業数は増える傾向にあり、Prof.サカキ式投資法によって選別される「国際優良企業」、「財務優良企業(AAA企業群・AA企業群・A企業群)」、「安定配当企業」を合わせると200社以上になります。
   それだけあれば、毎年必ず何社かは大幅な業績悪化を出しますし、そうでなくても、投資チャンスとなるような株価の下落は、多くの銘柄で、これからも毎年必ず起こります。

   ですから、「きちんと分析する」という姿勢を貫いていれば、バリュー投資の対象となるものは、これからもいくらでも出てくると思うのです。
   これは、ただ単に「強気だ」というのではなく、もともと、きちんと勉強して、熟練を積んでいけば、バリュー投資のチャンスはいくらでも見つかるものなのです。
   チャートを開いて、ランダムにいくつかの対象銘柄の株価の動きを半年刻みくらいで見てみて下さい。30％くらいの株価の変動は、いくらでも起こっているでしょう？それをこれからも分析していくわけです。

1. Ｑ

   ホームページにアクセスして、個別ケース分析表をダウンロードしました。過去のBPS・EPS・高値・安値を入力したいので、先生が使用しているサイトを教えていただきたいのですが。

2. Ａ

   過去のBPS・EPS・自己資本比率は、野村證券の決算短信
   http://www.nomura.co.jp/market/stock/bs/
   に過去５年分のものが載っています。拙著では、過去10年分を掲載しているものもありますが、多くの場合は、過去５年分のものがあれば充分でしょう。
   （なお、どうしてもそれ以前のものが調べたい場合につきましては、次のA 3-11.に記載してございます。）

   過去の高値、安値は、基本的にゴールデンチャート社の「月足集」で拾っています。また、投資レーダー社の「週足　10年」もスグレモノです。
   どちらも、値段は少し高いのですが(１冊3,000円～5,000円程度)、１冊買えば当分もちますので、１冊はあってもよいでしょう。

   また、ケンミレというサイトで、週足チャートが無料で見られます。
   http://www.miller.co.jp/member/chart/

   または
   http://www.miller.co.jp/chart.cgi
   株価データを収集する時には、ヤフー・ファイナンスの「株価・投信時系列データ」サイトで株価を拾います。
   http://table.yahoo.co.jp/d

1. Ｑ

   過去10年度分のデータを収集するのは難しいと思いますが、手段はあるのでしょうか。

2. Ａ

   過去10年分のデータを無料で収集するのは、公立の図書館や大学の図書館で有価証券報告書総攬を調べる、という方法がありますが、この方法以外で過去「10年」分のデータを無料で調べるのは難しいかもしれません。

   そこで、当サイトでは、本塾生様には、Prof. SAKAKI塾独自のスクリーニング・ツールをご提供しています。
   BPSの値と自己資本比率の数値を設定して、東証一部上場企業の中から、その数値に合致した企業を選別し、BPS・EPS・自己資本比率などの基本データを過去数年から10年度分にわたって収集することができるようになっています。

   なお、実際には、データは過去５年分でもよいかと思います。過去５年分のデータについては、
   http://www.nomura.co.jp/market/stock/bs/index.html

   で、無料で調べることができます。(野村證券の決算短信のページです。)
   また、EDINETという政府系のホームページで、有価証券報告書総覧の過去５年分を無料で閲覧することができます。
   http://info.edinet-fsa.go.jp/

1. Ｑ

   大証単独上場銘柄や東証２部銘柄を投資対象から外す理由は何ですか？

2. Ａ

   大証単独上場銘柄や東証２部銘柄を対象からはずす理由は、

   1. これらの市場に上場している会社の株価は、やや理論的ではない動きをし、底値もかなりナンセンスな安値になる場合が多いと考えられるからです。
   2. また、出来高が少なく、市場流動性が低いため、自分１人でも、資金が億単位になると、それを投入することが難しく、ましてや、著書としてまとめて、皆様に紹介するのは、あまりにもナンセンスであると考えたからです。

   もしかすると、将来的には私のファンドでも大証単独上場銘柄や東証２部銘柄を対象にするかもしれませんが、その場合には、東証１部銘柄とは異なる基準が必要になると考えています。

1. Ｑ

   高値と安値の予想PBRの算出法をご教授願えれば幸いです。

2. Ａ

   高値と安値の予想PBRの算出法ですが、これはたしかに本やメールではお伝えしにくいのです。
   高値と安値の予想PBRを算出するには、まず、直近の２年間におけるEPS確定値の推移をよく見ます。
   そして、過去５年～10年分のEPSの推移を見て、その中から直近２年間のEPSの推移と似かよった年を見つけます。

   1. 最近２年間のEPSの推移と似かよった年を見つけた場合、高値も安値も、その似かよった年のPBRに近いPBRになると予測できます。
      ただし、市場全体の水準の違いを考慮に入れる必要はあります。
   2. 最近２年間のEPSの推移と似かよった年を見つけられなかった場合、この場合は、予想がやや難しくなりますが、最近２～３年の平均値等を用いてPBRを予測します。

   この手法によっても、やはりあくまでも「予想」ですし、PBRという指標を基準に予測しますから、ブレも生じます。

   しかし、これによって、大枠のレンジを推定することができます。
   それだけでも、投資効率はだいぶ改善されます。

   さらに、これに「13週移動平均が－から＋に転じる点」といった、テクニカル分析上の基準を加味して、買いスタートします。
   しかし、この予想を行うには、多少の熟練を要するのも確かです。

1. Ｑ

   先生の投資法での買い時、売り時に関連しての質問ですが、市場全体のトレンドとか、市場全体の株価の位置などは考慮しなくてよいのでしょうか、考慮するとすれば、どのようなにとらえればよろしいのでしょうか。

2. Ａ

   鋭いご質問です。
   市場全体の株価位置を考慮するツールとして、拙著「株式投資　必勝ゼミ」に「PBRデフレータ」に関する記述があります。
   この「PBRデフレータ」によって、各銘柄の底値圏をある程度把握できます。

   すなわち、「市場平均のPBR」に連動しながら、各銘柄の底値圏をとらえていくのです。高値についても同じようなことが言えます。
   また、同書(「株式投資　必勝ゼミ」)に著した「個別銘柄のケース分析」の手法を用いる場合、個々のデータには、市場全体の株価位置は織り込まれていることになります。

   ですから、あとは個別の事例を判断する場合に、その時々の市場全体の株価位置を考慮に入れながら、次の高値や安値を予測していくことになります。
   なお、2010年発刊の「本気で『株』で１億円！」(ダイヤモンド社刊)では、市場全体のトレンドに合わせた「水準調整」の考え方についても紹介しています。

1. Ｑ

   先生のこの著書の中で 「株価 ＝ BPS ＋ ΣEPS'」と記載がありました。「EPS'の総計」って具体的に何ですか？

2. Ａ

   手短にお答え致します。
   「EPS'の総計」とは、「株式投資　必勝ゼミ」に述べたように、「将来予想されるEPSを現在の価値に割り引いたもの」です。

   これは、もっと平たく言えば、「将来のEPSの合計を現在価値割引したもの」です。
   すなわち、「将来のEPSの合計を現在に一気に受け取るとしたらいくら？」という金額を意味しています。

1. Ｑ

   浮動株比率は参照しないのですか？

2. Ａ

   浮動株比率は参照しません。理由は２つあります。
   第一の理由は、投資基準の単純化のためです。
   株式投資に関する参照データには様々なものがあり、それらを全て取り入れていては、実践的な投資とは言えなくなってしまいます。

   ですから、最重要ではないものは、敢えて削ぎ落としていくのです。
   第二に、浮動株比率はテクニカルに属するデータで、これにあまりとらわれると、適正な投資意思決定を阻害されてしまうからです。

   浮動株比率は低ければ低いほど、値動きの幅が大きくなりますが、これは投資妙味があるように見えて、実は危なっかしいともいえるのです。
   ですから、浮動株比率は参照しないこととしているのです。

正確な情報を掲載するよう努めていますが、その正確性について保証するものではありません。詳細は「兜町大学教授の教え公式サイト」にてご確認ください。